チャットGPTとは、米国のOpen AI社が開発した対話型のAIシステムです。自ら文章や画像、プログラミングコード等を生成できるので、生成AIとも呼ばれています。
今回のブログでは、このチャットGPTでは何ができるか、将来への影響、そして実際に使ってみた感想を書いてみたいと思います。
●チャットGPTでは何ができるか
従来の検索エンジン（GoogleやYahoo!など）では、キーワードを入力するとそのキーワードに対して膨大なデータから関連する記事などを検索してくれました。
これも凄いと思うのですが、チャットGPTでさらに凄いのは、人間と対話してるかのようにAIが回答してくれるのです。以下は実際に私が使ってみた一例です。
チャットGPTでは、GPT-3.5という言語モデルを使っているのですが、次のバージョンであるGPT-4では、曲を作曲したり、脚本を書いたりもできるようです。
なぜこのような事ができるかというと、深層学習（ディープラーニング)と自然言語処理が巧みに使われているからです。
しかし、チャットGPTは常に正しい回答をしてくれるかというと、間違った回答もします。これは、GPT-3.5が2022年初頭までのデータしか学習しておらず、それ以後のデータが入ってないことや、間違ったデータを学習してしまったことなどによります。
●将来への影響
チャットGPTは2022年11月に世界中で無料公開されました。
それ以後、誰もが簡単な登録で使えることやその話題性から爆発的に普及しています。100万ユーザー獲得までわずか5日、1億ユーザー獲得まで2か月足らずだそうです。
チャットGPTのAPI（Application Programming Interface）はソフト開発者向けに広く公開されているので、チャットGPTを使ったアプリケーションソフトもたくさんできています。[下記（※）参照]
また、チャットGPTを業務で使う企業や公共機関（神奈川県横須賀市など）もたくさん現れていて、日経新聞のアンケート調査（2023年5月7日付け）では、読者2000人のうち既に仕事で利用している人は2割弱いるようです。
マイクロソフトでは、Open AIに100億ドル（1.3兆円）もの多額投資を行って、自社の検索エンジンBingにGPT-4を組み込んだり、自社ソフトのOfficeからGPT-4を使用できたりする試みを行っています。
一方、個人情報保護や機密情報流出の懸念などから、各国で利用に対する規制案が検討されたり、イタリアでは生成ＡＩの一時的使用禁止まで行われています。
日本では「利用に規制する考えはない」と高市科学技術担当大臣が4月14日に衆議院委員会で述べた一方、政府として情報流出に対する検討委員会を立ち上げる方針のようです。
先日、NHKで各局の看板アナウンサーが一堂に会して議論する番組がありましたが、その中で将来アナウンサーという職業がAIに取って代わられるのではないかという話が出ました。アナウンサーだけでなく、取って代わられる可能性のある業務は無限大と言って良いでしょう。
日本では衆参委員会などの答弁で官僚の書いた紙を読み上げるだけの大臣が多いので、大臣の数を減らすのに使われると良いのではないかと思います。
●使ってみた感想
とにかく簡単に登録して無料で使用することができるので、その面白さを知るには自分で使ってみるのが一番良い方法だと思います。
使い方は、ChatGPTログイン (chatgptfy.com)にアクセスすれば分かります。
チャットGPTをもっと詳しく知りたいと思う方は、以下の書籍をお勧めします。
（※）古川渉一、酒井麻里子 「先読み！Chat GPT」 インプレス
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